野田寅之進

野田 清（のだ きよし、1887年(明治20年)7月6日 - 1974年(昭和49年)3月29日）は、日本の海軍軍人。日中戦争勃発後に設置された大本営において海軍報道部長を務めた海軍中将である。

北海道出身。海軍兵学校35期。席次は172人中40番。同期生に近藤信竹、高須四郎、野村直邦がいる。「浅間」分隊長として第一次世界大戦に出征した。野田は海軍大学校乙種、砲術学校高等科を修了した砲術専攻士官で、のちに戦艦「鹿島」砲術長を務めている。皇太子裕仁親王の欧州訪問の供奉艦「鹿島」の分隊長として渡欧した際は、海軍士官に芸術の素養が必要であるとの報告書を提出した^[1]。帰国後海大甲種17期を卒業。

佐官時代は艦隊では第三艦隊、第二艦隊の各参謀や軽巡洋艦「鬼怒」副長、軍政では軍務局局員兼教育本部員、海軍省副官兼大臣秘書官、臨時調査課長、軍令では海大戦略教官^[2]、軍令部第二課長(後任は南雲忠一)などを歴任した。

中佐時代には半年間欧米出張を命じられている。1928年(昭和3年)12月大佐へ進級し、1931年(昭和6年)ジュネーブ会議全権委員随員となり、帰国後海軍軍事普及部委員長に就任した。就任時期は資料により異なる^[3]が、前任の委員長は艦隊派の忌諱に触れ解任された坂野常善であった。

支那事変により大本営が設置されたことに伴い、海軍軍事普及部は廃止されて海軍報道部へ移行し、野田は初代部長を務める。この間の1934年(昭和9年)11月に少将へ昇進している。野田は報道部長を1年務めて1938年(昭和13年)11月中将へ昇進し翌月予備役となった。その後は帝国アルミニウム統制会社の役員を勤めた^[4]。

海軍報道部[編集]

大本営海軍報道部は宣伝・報道担当の第一課、防諜担当の第二課、検閲担当の第三課から構成され、軍部の宣伝、言論統制の一翼を担った機関である。1899年(明治32年)成立の軍機保護法を基本法とし、昭和海軍は海軍省令、海軍省通達によって具体的な報道規制事項を定めていた。太平洋戦争時の大本営発表は、当初は正確な情報提供の意図もあった^[5]が、戦局の悪化と共に発表内容が真実と乖離していくこととなる。

稚松会[編集]

野田は旧会津藩士族出身で父は野田寅之進である。野田家は戊辰戦争後に北海道へ移住した。海軍将官となった野田は稚松会の評議員を務めている^[6]。

脚注[編集]

1. ^ 『諸報告』野田清「随感随筆」
2. ^ 『海へ帰る』「海軍大学校時代」
3. ^ 『日本海軍史』では1934年7月28日、『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』では同年11月15日
4. ^ 神戸大学付属図書館 大阪朝日新聞1940年(昭和15年)9月17日付 2011年6月28日閲覧
5. ^ 『大本営発表という権力』第一章
6. ^ 『財団法人 稚松会名簿』

参考文献[編集]

• アジア歴史資料センター

1. 『軍艦浅間准士官以上名簿』（防衛省防衛研究所所蔵 海軍省-遣英遣米-T3-13-19 海軍省公文備考類 遣米枝隊関係書類　巻15 Ref C11081162800）
2. 『諸報告』（防衛省防衛研究所所蔵 海軍省-公文備考-T10-13-2557 Ref C08050150900）

• 会津郷土資料研究所『慶應年間 会津藩士人名録』 勉強堂書店
• 海軍歴史保存会編 『日本海軍史』(第9巻) 第一法規出版
• 『財団法人 稚松会名簿』(1937年12月)
• 外山操編 『陸海軍将官人事総覧 海軍篇』芙蓉書房出版
• 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』東京大学出版会
• 保坂正康『大本営発表という権力』講談社文庫
• 毎日新聞社『1億人の昭和史』(⑩ 不許可写真史)
• 明治百年史叢書第74巻『海軍兵学校沿革』原書房
• 横山一郎『海へ帰る』原書房